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人気の公認会計士を詳しくご紹介！

公認会計士は、企業の財務諸表が適正に作成されているか監査する会計のスペシャリストです。

公認会計士になるには、難易度の高い試験に合格する必要があるため、専門学校や予備校での対策が必須となります。

当サイトでは、公認会計士の基礎知識や試験制度などから、予備校の選び方までを詳しく紹介しています。

また、公認会計士の合格実績の高いおすすめの専門学校や資格予備校を比較ランキング形式で紹介しているので、参考にしてみてください。

公認会計士専門学校・予備校おすすめランキング

クレアール
特徴	非常識合格法で短期間で合格可能
校舎	東京	口コミ・評判
クレアールは、「非常識合格法」で有名なWebスクール予備校として高い人気と合格実績を誇っています。合格に必要な知識を効率よく習得し、短期間で公認会計士試験に合格することが可能です。通信講座に特化している分、教材やサポート制度が充実しているのが魅力です。的を絞った学習でサポートも手厚いので、社会人で公認会計士を目指す人におすすめ。講座料金も割安で、１発合格が厳しい公認会計士試験においては経済的負担を抑えながら合格を目指せるのが特徴です。
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CPA会計学院
特徴	驚異的な合格率で話題の注目予備校
校舎	全国	口コミ・評判
CPA会計学院は、近年多くの合格者数を輩出して注目されている公認会計士試験予備校です。2021年度の合格実績は510名と大手を上回る結果を誇り、合格率はなんと35%。公認会計士試験の合格率が10%程度なので、いかにCPA会計学院の合格率が高いかが理解できます。実力派講師を他校から引き抜いたことで授業の質がより高くなっています。以前は早慶の受講生が多かったことから合格率が高いと言われていましたが、最近は他大学の受講生も多く、その中で合格者数は右肩上がりで伸ばしています。
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資格の大原（大原学園）
特徴	合格者数トップクラスで初学者にも強い
校舎	全国	口コミ・評判
資格の大原は、近年公認会計士試験でトップクラスの合格者数を誇っており、2021年の合格者数は社会人講座360名、専門課程37名の合計397名です。また、2021年は大原生のうち50%超が初学者コースからの合格となっており、初めて公認会計士試験を挑戦する人にもおすすめ。試験傾向を徹底的に分析された教材は無駄がなく、効率よく学習できる点も合格実績で証明されています。公認会計士を目指すなら候補に入れておきたい学校です。ただし、講座料金が高く、合格まで複数年係る場合は費用負担が大きいのがネック。
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資格の学校TAC
特徴	公認会計士試験と言えばTACと称される名門予備校
校舎	全国	口コミ・評判
資格の学校TACは、旧試験制度から多くの合格者を輩出する公認会計士試験では有名な資格予備校です。近年はライバル校も合格者数を増やしていますが、今でも業界トップクラスの合格者数を誇っており、2021年度の合格者数は289名で、2006年からの累計合格者数は9,307名という堂々たる実績です。TACの魅力は何と言っても、講師が試験合格者であること。自らの成功体験をもとに説得力のある指導・アドバイスがもらえます。TACも大原と同様に講座費用が高いのがネックとなります。
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LEC東京リーガルマインド
特徴	他の予備校に比べて学費が安いのが魅力
校舎	全国	口コミ・評判
LEC東京リーガルマインドは、法律系の資格試験に定評がある大手資格予備校です。短答式に特化した講座をいち早く取り入れるなど、確実に合格していきたい人のニーズに答えた柔軟なカリキュラムが魅力の予備校です。授業料も他校に比べると割安なので、経済的負担を抑えながら学習できます。
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公認会計士試験の概要

難関資格と言われる公認会計士ですが、具体的にどういった道のりが必要なのかここで解説していきます。

公認会計士試験には受験資格の規定は特に定められていないため、特定の大学や学部の卒業資格は不要であり、言って見れば高校生でも受験することは可能です。

試験は、一次試験である短答式試験と二次試験の論文式試験があり、総合合格することで晴れて「公認会計士試験合格者」として監査法人で勤めることが可能となります。

短答式試験は、4科目（財務会計・管理会計・監査論・企業法）が課されており年に2回（5月と12月）実施されます。

一次試験に合格した方は、年に1回（8月）実施される論文式試験に進むこととなり、3日間に渡って一次試験4科目に追加して租税法・選択科目（経営学・経済学・民法・統計学）を受験することとなります。

計算科目と理論科目が交じっており、学習しなければならない範囲も膨大なものとなっているので効率的に学習を進めていく戦略が非常に重要なものとなります。

論文式試験に合格した後は、監査法人で2年以上の実務経験を積み三次試験に合格することで晴れて「公認会計士」として独占業務を行うことが可能となります。

公認会計士は、試験に合格するだけでなく実務経験も求められるため、実際に公認会計士になることを目指して短期合格しても会計士としての仕事に就くためには当初から5年以上はかかることが一般的となっています。

公認会計士の就職先

会計のスペシャリストである公認会計士は、試験合格後の就職先として多くの方が監査法人で働くこととなります。

大企業や上場企業が公表する財務諸表が正しいものであるか第三者の立場から監査することによって財務諸表の数字を担保する公認会計士は、監査法人に就職することで組織として動くこととなります。

監査法人のみならず、財務会計の知識を生かして企業の経理部やコンサルタントとして活躍する公認会計士も少なくありません。

監査する側の知識や経験を生かすことで企業側の業務改善に役立ちます。

また、公認会計士は登録することによって税理士として働くことも可能であり、税務のスペシャリストとして税理士法人や個人の税理士事務所を立ち上げて活躍する方もいらっしゃいます。

公認会計士の就職先や活躍先としては、こうした大きな組織に所属してチームとして働く方法がある一方で独立や税理士事務所など個人単位で働くことも可能であり幅広い可能性が秘められた職業とも言えます。

公認会計士専門学校では就職対策も万全

公認会計士専門学校は資格試験の対策だけでなく、合格後の就職活動まで一貫してサポートしてくれる学校が多いです。

例えば、TACはグループに人材会社（TACプロフェッションバンク）を持っていたり、大原は専門学校で有する豊富なネットワークやノウハウを駆使したりして合格者の就職支援を実施しています。

また、クレアールではOB・OGが業界別でセミナーを実施してくれるので、監査法人以外の業界も詳しく知ることができます。

就活サポートは、公認会計士専門学校の本科生限定が多く、応募書類の作成方法のアドバイスから添削、模擬面接など就活に必要な全てを指導してもらえます。

また、大手の公認会計士専門学校であれば、監査法人の見学会も開催しており、憧れの監査法人の職場環境などを確認して志望先を決めることも可能です。

公認会計士は売り手市場なので試験にさえ合格できれば就職活動は依然に比べて厳しくないですが、志望先への内定をより確実なものとするために就職サポートまで受けられる公認会計士専門学校を選ぶことをおすすめします。

公認会計士のキャリアパス

監査法人

公認会計士のキャリアパスとして最初に考えられるのが、監査法人です。

とくに人気の就職先としては、big4と呼ばれる大手監査法人に合格者が集まります。

一部上場の大企業を多くクライアントに持っており、多くの公認会計士が所属しています。

Big4と呼ばれる監査法人は以下の通りです。

• KPMG（有限責任あずさ監査法人）
• Deloitte（有限責任監査法人トーマツ）
• Ernst ＆ Young（新日本有限責任監査法人）
• PricewaterhouseCoopers（PwCあらた監査法人）

また中堅から中小の監査法人も、就職先として考えられます。

このクラスの監査法人では大手監査法人に比べて、より実践的で幅広い経験を積める環境で、将来のキャリアパスを考える上では有利かもしれません。

コンサルティング

コンサルティングといっても幅広い業務がありますが、公認会計取得者に向いている分野として、財務会計コンサルティングがあげられるかと思います。

この分野はFAS(Financial Advisory Service)と呼ばれており、会計のスペシャリストである公認会計士のニーズは高まっているようです。

上場企業

上場企業では、有価証券報告書や月次・四半期・年次の各決算業務など多岐にわたっています。

とくに最近は、厳格なIRを求められており、社内で公認会計士を抱える企業が増えてきているようです。

また、M＆Aなどを頻繁に行う企業などでは、M＆A担当者として公認会計士が採用されるケースもあるようです。

独立

公認会計士として経験を積んだあと、コンサルタントや非常勤監査業務、顧問として独立開業する方が多いようです。

しかし、昨今では公認会計士の独立開業は難易度が高くなってきているため、独立開業後、ふたたび監査法人などに戻る方も増えているようです。

税務業務

公認会計士は、税理士として登録することができます。

したがって、独立を機に税理士事務所を設立したり、税理士法人に転職したりする会計士も多く、税務書類の作成から税務相談などでは会計時代の経験や知識を活かして活躍しています。

また、近年はグローバルで活躍する企業も多く、各国の税制を把握し適切な助言や手続きを行う国際税務のニーズも高まっています。

実務要件という障害

公認会計士試験に合格すれば公認会計士として活動できるわけではなく、2年間の実務経験と3年間の実務補修を受けたのち、修了考査に合格して晴れて公認会計士として登録されます。

監査法人は公認会計士が活躍する組織のため実務経験を問題なくクリアできますが、一般企業に就職する際は、業務内容が実務要件に該当しているか確認することが重要です。

一般企業で実務要件を満たす場合は、「資本金5億円以上の会社」であることを要件としているためかなり限定されてしまいます。

したがって、公認会計士としてのキャリア形成を考えている人は、まずは監査法人で実務経験を積みながら修了考査をパスして登録後に一般企業へ転職することをおすすめします。

一般企業で実務要件満たれる企業が限定的であるため、実際は多くの試験合格者は監査法人等に就職する流れが一般的となっています。

有限責任監査法人とは？

公認会計士試験に合格するとほとんどの人が監査法人に就職することになりますが、事務所によって「有限責任監査法人」とう名称が会社名についていることに気づくと思います。

以前は、企業の役員に相当する監査法人の社員（パートナー）は、監査法人に出資を行い、無限連帯責任を負うのが普通でした。

しかし、監査業務の専門家・高度化に伴い、各社員が監査法人の全ての業務をお互いに監視することが困難になったことから、2008年4月1日に有限責任監査法人が導入されました。

有限責任監査法人になれば、監査報告書に署名捺印する社員のみがその監査報告書に無限責任を負うことになります。

ただし、有限責任監査法人は社員の責任が軽減される代わりに、財務基盤の強化やディスクロージャーの充実が要求されており、内閣総理大臣への登録も必須となっています。

新日本有限責任監査法人が2008年に第一号として金融庁において登録されたのを皮切りに、現在は大手監査法人の全てが有限責任監査法人となっています。

公認会計士試験の傾向

公認会計士試験の合格率は10%前後とでしたが、近年は受験者数の増加に伴い合格者数は増加しているいっぽうで、合格率は7%台と減少しています。

ここで言う合格率および合格者数は、短答式試験および論文式試験のトータルで計算された結果であり、１次試験である短答式試験を突破した受験生の論文式試験合格率は、約40%前後となっています。

したがって、いかにして短答式試験を突破するかが、完全合格を実現するためのカギとなっています。

全体的な傾向としては、財務会計・管理会計・租税法といった必須の計算科目をいかに落とさず解答できるかが重要となっています。

計算科目の基礎をしっかりと身につけた上で、理論科目の理解や暗記に進むことが試験傾向とマッチした勉強法であると言えます。

短い時間で解答しなければならない短答式試験の計算科目は、計算の背景となる理屈を理解した上で答えないと到底制限時間内に終える量ではないので、普段の学習時から計算科目とは言え単純にスピードのみならず「なぜその答えになったのか」を習慣付けておくことが重要と言えるでしょう。

ひっかけの問題も多く出題されていることから、手応えがあっても不正解ということはよくあります。

逆に、一見難解な問題でも本質を見抜くことができれば意外と短時間で正解にたどり着くことが可能な問題も多く出題されます。

論文式試験の計算科目も、基本的には短答式試験の勉強法と同一ですので、特別な計算対策を行う必要は無いと言えます。

独学で試験合格は非常に困難。予備校通いが一般的

公認会計士試験は、膨大な範囲を学習する必要があり、合格率も低い超難関試験であるため多くの合格者は予備校や専門学校で対策しています。

独学で合格する人もいますが、予備校通いと比較するとそれは非常に少数派であると言っても過言ではないでしょう。

確かに独学は、参考書・テキストを購入するだけで済むため、会計士講座を受講するよりも経済的ですがメリットはそれだけです。

学ぶ知識も高度で難解なケースも多く、予備校のようにいつでも講師に質問できる環境でないと知識のヌケ・モレが数多く生じてしまい合格できるだけの実力を身につけることが困難です。

一方、予備校・専門学校の方は教材も市販に比べて質が高く、繰り返し活用すれば他の参考書・テキストなどを利用する必要がないくらい完成度が高いです。

また、公認会計士試験に合格するまでには長時間を要するため、受験生は自己管理やモチベーションの維持が課題になります。

その点に関して独学では難しいですが、資格予備校や専門学校なら作り込まれたカリキュラムと切磋琢磨できる環境が整っているため合格を目指す受験生にとっては最適です。

簿記検定のレベルであれば、参考書による対策でも合格することは可能ですが、公認会計士は学習範囲と難易度が高いため独学には適していません。

もし経済的に会計士講座の受講を諦めている人は、予備校によっては特待生制度や奨学金制度も用意されているので、積極的に挑戦してみることをおすすめします。

公認会計士試験を独学で

専門学校の選び方

試験勉強に専念できる人に最適！

公認会計士の専門学校は全国に所在しており、大手から中小までさまざまな専門学校が手がけています。

税理士や日商簿記検定に向けて講座を開講している専門学校の多くが公認会計士講座も開講しています。

公認会計士試験自体が最短でも2年、平均して3年から4年ほどの受験勉強期間が必要とされるほど難易度の高い試験となるため、専門学校でも1年コースや2年コースといった専門課程を用意しています。

専門課程では朝から夜まで1日6コマから8コマほどのクラスが行われており、試験勉強に集中出来る環境が整っています。

長期間に渡る試験ですので、学習面はもちろんのこと日々の生活態度や精神面でのケアも重要な要素となりますが、専門課程では講師に直接質問が出来る上にチューター制度を利用してさまざまな悩みに対応してくれます。

自分のみで勉強に集中することが出来ない方には最適な受講スタイルと言えます。

メリットのみならず、デメリットとしては学費が高額になりがちな点と、授業を実施する先生の質が科目によって異なるため必ずしも全ての授業がハイクラスな内容ではないという点にあります。

とは言え、先生と生徒の距離が非常に近く、苦手分野を作らずに腰を据えて学習可能ですので着実に学力を向上させることが出来ます。

また、他の受講生と同じ教室で学習するため、良いライバル関係ができるのでお互いに刺激しながら学力アップに良い影響があると言えます。

資格予備校の選び方

社会人や大学生のダブルスクールに最適！

会計系の資格のみならず、法律系や公務員試験など多岐に渡る総合資格予備校も公認会計士講座を開講しています。

資格予備校は多くの受講生を抱えており、リーズナブルな受講料金と非常に多くの合格実績を有しているので合格のためのノウハウが蓄積されているメリットがあります。

受講形態も自由度が高く、クラスルームでの受講以外に通信制も盛んとなっています。

DVDでの受講のほか、最近ではWEB講義を展開している予備校も多いため、自宅に居ながら学習を進めることも可能です。

受験勉強に専念することが難しい社会人の方や、大学の講義があるため試験勉強は夜もしくは細切れ時間に取り組まなければならない大学生の方に予備校のようにが向いていると言えます。

資格予備校のデメリットとしては、先生と生徒の間に距離が出来てしまうケースも多いため、長期間に渡る受験勉強の相談を誰にして良いのか生活面・精神面でサポートが少ない点にあります。

また、予備校は受講形態に自由度が高い分、自主性が重んじられるため授業のスピードについていけず途中でリタイアしてしまうリスクも高いと言えます。

その反面、自分のペースで学習を進めることが出来るメリットも大きいため、モチベーションの高い方はどんどん授業を消化してレベルアップし短期合格を勝ち取ることも可能な点は大きいと言えます。

自主性の高い方、試験勉強以外にもやらなければならないことのある忙しい方には最適な受講形態と言えるでしょう。

CPA・大原・TACの3強時代

以前は、公認会計士試験と言えばTACまたは大原と言われるほど、合格者数の多くを占めていましたが、近年はCPA会計学院が合格実績を大きく伸ばしてきています。

直近の2023年の公認会計士試験でも、CPA会計学院の合格占有率は50.9％と過半数を占めているのが特徴です。

東京を中心に後者を展開していたCPA会計学院は、全国主要都市に学習室を展開しているので、以前よりも学習環境が整備され多くの人が受講しやすくなっています。

公認会計士の予備校・専門学校選びに迷った場合は、合格実績が豊富なCPA・TAC・大原のいずれかの講座を受講すれば良いかと思います。

※大原は社会人講座+専門課程で表示

ランキングでおすすめ予備校を探す

公認会計士試験向け通信講座の選び方

予備校や専門学校で公認会計士の通信講座を申し込むことになったとき、何に気をつけて通信講座を選べばよいのでしょうか？

まず考えられるのが教材です。

しかし、通信講座の教材は、カリキュラムも通学講座と同等であったり、また各資格予備校間でも大きな差は見られないようです。

また、近年では、授業を収録した動画をDVDやインターネットで閲覧できることも多いようです。

そのため、公認会計士試験の合格実績が高い大手専門学校の通信講座を利用すれば、大きな問題はないものと思います。

では、学費・授業料についてはどうでしょうか？

費用は各予備校・専門学校で大きな差はあまり見られないのですが、インターネットをフル活用することで費用を抑えている通信講座もあるようです。

教科書をインターネットでダウンロードできるようにして印刷代のコストを抑えたり、動画をDVDではなくインターネットで配信することによりコストを抑えることにより、授業料を大幅にカットしています。

また、重い教科書やDVDよりもインターネットで見られるほうが学習にも便利のようです。

教材や費用についてあまり大きな差異がないとするなら、公認会計士を目指す際に何を重視して通信講座を選ぶべきなのでしょうか？

それは、サポート面ではないかと思います。

というのも、基本的に通信講座は一人で勉強することになります。

公認会計士試験は専門性の高い知識が問われるため、勉強を進めていくと分からない点が多々でてきます。

しかし、独学の場合は教材を見ても分からない、周りに詳しい人がいないといった状況によりうまく学習が進まなくなる可能性があります。

そのようなときに、電話やメールで質問に回答してもらえるサポート体制を整えている通信講座だと知識の消化不良を起こさないメリットがあります。

また、質問も回数無制限や予約不要といった万全のサポート体制の通信講座もあるので、通信講座を利用する人はサポートが充実しているかを重視することをおすすめします。

いっぽうで、独学の最大のデメリットとして、テレビやマンガ、友人からの誘いといったさまざまな誘惑が挙げられます。

こういった誘惑に負けそうな人や自己管理が苦手な人は、担任制を採用している通信講座を選ぶと良いでしょう。

担任は生徒に対して電話やメールで相談に乗ったり、アドバイスをしたりしてくれるなど、学習状況を細かく管理してくれます。

そのため、一人で勉強しているのではなく、支えてくれる担任がいると思えば誘惑に負けず勉強に集中することが可能になります。

最後に、解約についても申し込み前によく調べておく必要があります。

何らかの理由により講座の途中で解約せざるをえない状況が発生した場合、多くの予備校・専門学校では解約は可能のようですが、費用の返還については各校まちまちのようです。

後々のトラブル回避のためにも事前に必ず注意して確認しておくようにしましょう。

通信講座なら他校を一歩リードするクレアールがおすすめ！

クレアールは、効率性を徹底的にこだわったカリキュラムによりより少ない期間で難易度の高い公認会計士合格を目指すことができます。

また、通信講座に特化していることから、通学講座の延長で通信教育を提供している学校と違い、自宅で学習しやすいよう教材やフォローシステムが他校よりも充実しているのが特徴です。

映像授業は、パソコンでは倍速再生が可能な学校も多いですが、クレアールならスマートフォンやタブレット端末でも再生速度が変更可能なのが特徴で、外出先でも快適な速度で効率よく学べるので通常よりも時間を節約できて魅力です。

授業も教室講義をただ録画しているのではなく、映像授業専用に収録されているため、パワーポイントを活用して図やデータなどを駆使しながら講義を行っており、板書のように文字や図が不鮮明なこともなく、よりイメージ・理解がしやすい授業内容となっています。

もちろん、講義と利用したパワーポイントなどの資料はダウンロード・プリントアウト可能なので、板書に気が取られることもなく授業に集中できます。

授業料も大手の資格予備校に比べると割安価格で受講可能であり、短期間かつ最小限の費用で公認会計士を目指せるのがクレアールの通信講座です。

詳しくはこちら

会計大学院は試験合格への近道？

会計のプロフェッショナルを養成する目的として、体系的な会計教育を高等教育機関で学べるよう設立されたのが会計大学院であり別名「アカウンティングスクール」や「会計専門職大学院」とも呼ばれています。

会計大学院を所定の科目を履修して修了すれば、公認会計士試験の短答式試験で財務会計論・管理会計論・監査論の3科目が免除されるため、実質、短答式試験は企業法のみの受験で済むことが可能です。

ただし、免除科目は短答式試験のみとなっており、論文式試験は全ての科目を受験する必要があります。

したがって、企業法以外のマーク式対策は不要となりますが、論文式試験に備えて全ての科目を対策する必要があります。

また、短答式試験で免除が受けられるのは卒業後になってしまうため、2年間の在学中に免除なしで合格する受験生も少なくありません。

実際に、2023年の学歴別合格者数で会計専門職大学院修了者の合格者は29名で全体の構成比は1.9％に過ぎません。

大学卒業・在学中の構成比は85.6％（2023年）となっており、合格者全体のほとんどを占めているので会計専門職大学院に通わなくても十分に合格は狙えます。

ただし、会計大学院に在学しておけば、公認会計士試験に最悪合格できなかった場合も修士号という学位がもらえるうえ、大学卒業後、資格予備校に通って勉強に専念している受験生のように履歴書に空白ができる心配もありません。

会計大学院に通ったとしても、公認会計士試験に合格するためには資格予備校の対策講座などに通う必要もあるため、ダブルスクールとなり経済的負担は大きくなります。

【免除科目の要件】
財務会計に関する科目10単位以上、管理会計に関する科目6単位以上、監査に関する科目6単位以上で計28単位以上履修して「専門職学位」を授与された場合

会計大学院の設置大学

会計大学院の需要不足、相次ぐ募集停止

公認会計士の数を増やすべく新試験試験制度を導入し、一時は2万5千人ほどまで出願者が増え、ピーク時の合格者数も4041名に及びました。

しかし、リーマンショックによる金融危機以降は、試験合格者の受け皿でもあった監査法人が採用枠を減らしたことで就職できない合格者が多数出てしまい、会計士離れが加速しました。

新試験制度に合わせて設置された会計学院（アカウンティングスクール）も全国各地に16校ほど開校されたものの、今では定員割れの大学が多く相次いで募集を停止しています。

立命館大学や法政大学、中央大学などの有名大学でも募集停止に踏み込んでおり、今後も会計大学院の減少は進むと予想されます。

「頑張って試験に合格しても就職できない」というイメージが定着してしまい、若い世代での会計士離れがこのまま進んでしまえば、会計士不足問題が再度浮上してしまいます。

近年は、会計士合格者数を絞ったため、合格したら監査法人に内定をもらうことができる売り手市場となっており、人手不足の監査法人も出てきたほどです。

それでも就職難のイメージが先行しており、優秀な人材を育成するためにも改めて国をあげて対策を行う必要性が増しています。

社会人でも公認会計士を目指せる？

税理士試験は科目合格制を採用しているので、社会人でも1科目ごと対策していけば最短5年で全科目合格を実現できます。

いっぽう、公認会計士の場合は、新試験制度から短答式試験の合格者および論文式試験の科目合格者は2年間の猶予期間が設けられましたが、その期間が過ぎればまた一からのやり直しです。

出題科目数も多く、各教科の試験範囲も膨大なため社会人にとっては難易度がさらに上昇していまいます。

実際に合格者の内訳をみてみると、2023年の社会人の合格者数222名（14.4%）と全体の20%にも満たしていません。

ただし、もともと社会人の志願者数は少ないものの、超難関試験と呼ばれる公認会計士試験に仕事と両立しながら毎年200名ほどの合格者が出ているとみて取ることも可能です。

学生や受験専念組には学習時間の確保の点でどうしても勝てないため、1年目は短答式、2年目は論文式と、長期間で合格目標を立てることで短期合格は難しくなりますが、最終合格を勝ち取ることは不可能ではありません。

仕事と両立しながら公認会計士を目指すことは、不合格だった場合の職場復帰のリスクを気にすることなく勉強できるメリットもあります。

また、仕事を続けながら学習に励むことで、合格後は社内でキャリアアップが図れるだけでなく、実務経験を活かして監査法人の就職活動では学生に差をつけることが可能です。

その分、空いた時間のほとんど全てを学習に充てる必要があるため、公認会計士に合格するまで相当の覚悟と犠牲が必要になってくることは理解しておきましょう。

学習方法は人によって差は出てくると思いますが、一般的には平時の夜は自習や予備校の講義の時間に充て、土日は1日10時間ずつ勉強時間に充てる必要があります。

もちろん、気分転換は必要ですがそれは週末の一部分に留めておき、仕事以外の空いた時間は公認会計士試験に向けた学習時間に費やす覚悟が必要です。

社会人の方必見！予備校の教育訓練給付制度で賢く学ぶ

公認会計士講座は、教育訓練給付制度の対象となっている学校が多いので、社会人で雇用保険の被保険者である方は受講料負担を軽減しながら勉強することが可能です。

教育訓練給付制度とは、厚生労働省大臣が指定する講座を受講した場合、講座を終わるまでに要した学費の20％（上限10万円）が教育訓練経費として支給されます。

支給を受けるには諸条件はありますが、被保険者でなくなった日から1年以内の方も対象となるので、仕事を辞めて勉強に専念する人も利用可能です。

また、妊娠や出産などの理由により被保険者に該当しなくなって1年以上を経過してしまった人も、所定の手続きを行えば4年間の延長を受けることも可能なので、社会人で公認会計士を目指す人はぜひ活用することをおすすめします。

教育訓練給付制度は、初めて利用する場合は通算して1年以上の雇用保険の一般被保険者期間がある人が対象となります。

また、既に教育訓練給付制度を活用して支給を受けたことがある人は、過去に受講を開始した日から通算3年以上の期間が空いていることが条件となっています。

給付を受けるには、まず資格予備校の窓口などにある「教育訓練給付金支給要件照会票」の必要事項に記入し、本人の住所を管轄するハローワークに持参・代理人・郵送のいずれかの方法によって提出します。

ただし、支給要件を満たせていれば全ての人が教育訓練経費を受け取れるというわけではなく、各校が定める修了要件をクリアする必要があります。

TACの修了要件

注意点として、教育訓練経費の支給額は割引制度が適用された場合は割引後の金額が対象となり、オプション講座は対象外となるので注意しましょう。

また、キャンペーンや特典によって図書カードやQUOカードをもらった場合は、当該金額分だけ教育訓練経費から控除されます。

他にも会社から補助ある場合は、ハローワークに申告する必要があるなど、色々な条件があるため、受講する資格予備校や公認会計士専門学校に確認するよう心がけましょう。

クレアールの修了要件

クレアールの修了要件は、講座の修了認定基準に基づいて受講した内容が身に付いたことを確認できることとされています。

認定基準は、課される添削問題の全てで60％以上の得点をとること。 60％を下回った場合は、再提出をする必要があります。

クレアールも、ハローワークに書類を提出するなどの所定の手続きが必要なので事前によく確認しておくことをおすすめします。